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2016年1月26日火曜日

投稿日 2016年1月26日火曜日

聞きかじり - ▲真犯人は、世界的リセッションの環境下の中でアメリカは本当に利上げできるのかというポイント - ザ・マネー 西山孝四郎のFXマーケットスクウェア(2016.1.22放送分)より

▲真犯人は、世界的リセッションの環境下の中でアメリカは本当に利上げできるのかというポイント。


日経平均の下げは、郵政上場で裁定買いのポジションを作った(現物先物)のPKOを入れて、それが今度は解消売りで値下がりがひどかった。


市場は中央銀行バブルに依存している状況は変わらず。

先週のドラギ、次回の日銀、2月のFRBでどうなるか。。。



アメリカが利上げするから、原油が下がる。
原油はアメリカがQE3を止めてから下がりまくり。
金も原油もQEの期間、金余りで銀行までがコモディティを買っていた。


この1月はファンドの解約売りが予想以上に大きかった。

欧米の銀行は客に手持ちの株、社債を早く売ることを勧めている。


緩和が無いと、経済が持たない。

薬を抜いた、副作用の禁断症状が出ている状況。

3月の動向次第では、更なる混乱。。。

中央銀行バブルの下げは必然であり、その賞味期限がいつかという問題。

ドラギ、日銀の最後の一手を出すかどうか。出したら、打つ手がなくなり終了。

FRB自体は既に玉切れで、打つ手は無い状態。




Q)イエレンFRBは政策転換できるのか?


A) 中央銀行のイエレンモデルとい言われたバブルモデル

4回も利上げすると、ドル建てで借金をしている新興国が悲鳴を。。
借金を返済するために変なドル買いなども?

今はミンスキーモーメント、お客さんはみんな損をしている。

ここ1-2年で投資した人は全部やられている。



▲かつてのパリバショックと同じという感想が多い。

パリバショックは、2007年8月にマーケットを大きく揺るがした、フランスのパリに本拠を置く世界有数の金融グループの一つであるBNPパリバ(BNP Paribas)を発端とするサブプライム問題の出来事をいいます。これは、2007年8月9日に、米国の信用力の低い個人向け住宅融資であるサブプライムローン関連の証券化商品の市場混乱をきっかけに、BNPパリバ傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結すると発表したことにより、世界のマーケットが一時的にパニックに陥ったもので、その後の世界的な金融危機が起こる発端になった出来事と言われています。(特に為替相場は短期間に大きく変動し、ドル円は約10円、ユーロ円は約15円、ポンド円は約20円、それぞれ1週間で下落した)

2006年頃から米国の住宅市場が変調をきたし、サブプライムローン等の延滞債務不履行が増え、また2007年にはサブプライムローン関連の証券化商品リスクが市場において囁かれる中で、「パリバショック」が起き、そのリスクが現実(本当)のものとなりました。実際、ショック後の市場では、サブプライムローン関連の買い手がつかず、解約に対応するための現金化が困難になり、それまで積極的に購入していた欧米の投資家が大きく動揺し、信用不安が台頭しました。なお、本ショックの時点では、金融当局や市場関係者、金融機関などもサブプライム問題の深刻性をまだ十分に認識しておらず、いったんは鎮静化の兆しが見られましたが、2008年3月の米大手証券のベアー・スターンズの経営危機を機に再燃しました。そして、2008年9月にリーマンショック(米投資銀行のリーマン・ブラザーズの経営破綻)が起こり、ついには世界的な金融危機へと発展しました。



▲ブラックスワン

ブラック・スワンは、マーケット(市場)において、事前にほとんど予想できず、起きた時の衝撃が大きい事象のことをいいます。

また、認識論学者で元ヘッジファンド運用者としての経験を持つナシーム・ニコラス・タレブ(Nassim NicholasTaleb)が、2006年に刊行した著書「ブラック・スワン(The Black Swan)」で説明している考え方を「ブラック・スワン理論(Black swan theory)」と言います。

この理論は、従来、全ての白鳥が白色と信じられていたのが、オーストラリアで黒い白鳥が発見されたことにより、鳥類学者の常識が大きく崩れることになった出来事から名付けられ、確率論や従来からの知識や経験からでは予測できない極端な現象(事象)が発生し、その事象が人々に多大な影響を与えることを総称したものとなっています。

なお、ヘッジファンド運用会社の中には、ブラック・スワン理論に基づいた投資戦略を持つファンドを運用しているところもあります。

<本用語の具体的な使用例>

市場関係者は、「ブラック・スワン」的事象が考えていたよりも頻繁に発生していることに気づき始めた
・中東の動乱や日本の大地震など、相次ぐ「ブラック・スワン」に投資家は身を縮める